ゼロエネルギー住宅とは注目を集めている理由について

最終更新日 2024年3月31日 by nnacafe

ゼロエネルギー住宅は一般的にネット・ゼロ・エネルギー・ハウスのことで、通称ZEHのゼッチと呼ばれています。
ZEHは消費エネルギーゼロの住宅のことで、限りなく消費ゼロを目指した住宅のことを指します。
実際のところ、人が生活する上でエネルギーの消費は避けられませんから、完全な消費ゼロを目標とするのではなく、消費した分を生み出すことがポイントとなります。
この消費したエネルギーを作り出して補う考えこそが、ZEHの理解に繋がる鍵を握ります。

持続可能な未来に向けた太陽エネルギーの重要性

ゼロエネルギー住宅とは?エスコシステムズさんに学ぶ

ZEHを推進する経済産業省は、建築物における一次エネルギー消費量を、建築物・設備の省エネ向上やエネルギーの面的利用で削減するなどと定義しています。
またオンサイトでの再生可能エネルギーの活用も定義に含み、年間での一次エネルギー消費量が正味ゼロか、概ねゼロになる建築物とされます。

経済産業省のいう一次エネルギーとは、太陽光を始めとして太陽熱や水力に風力、地熱や化石燃料と核燃料があてはまります。

つまり自然界にあるものが対象で、電気やガスなどに加工されたものは含まれないです。
ZEHにおいて加工された二次的なものは、消費量を一次エネルギーに換算して算出に用いられます。

省エネ性能の向上

省エネ性能の向上は、換気と断熱や採光の工夫が想定されており、生活に必要な電力やガスの消費を抑え、エネルギーの消費量を減らすこととされています。
エネルギーの面的利用は地域単位で1つのまとまりと捉え、全体的に利用効率を高めるというものです。
各家庭で個別に省エネ対策をすることも大切ですが、やり方によっては逆に無駄が増えて効率が低下してしまいます。
その為、排熱や燃料電池を共有して二次利用するなどの形で、エネルギーの面的利用が推進されているわけです。
オンサイトでの再生可能エネルギーの活用は、現地で生み出してそのまま活用することを意味します。
例えば、電気でいえば外部にある発電所から取り入れる従来の方法ではなく、太陽光発電などで発電した電気で電力を賄うというやり方です。

政府は経済産業省と国土交通省を通して住宅の補助金制度を提供

このようにZEHは経済産業省の定義する4つの柱で構成されていて、複合的に取り組むことでゼロエネルギーを目指すのが特徴です。
ゼロエネルギー住宅は、持続可能な社会の実現を考えるととても重要な取り組みですから、政府は経済産業省と国土交通省を通して住宅の補助金制度を提供しています。

経済産業省のネット・ゼロ・エネルギー・ハウス支援事業は2030年の目標達成を目指す為に、ZEHを導入する住宅の支援を行う制度です。

施主や所有者を対象に補助金が支給されますから、補助金を活用することでお得にゼロエネルギー住宅が手に入ります。
補助金支給は設備費と工事費の50%以内、350万円を上限としていますから、この点を念頭に置いて制度を活用することが大切です。
ちなみに住宅の断熱仕様や消費量の計測装置、太陽光発電システムの設置といった要件があるので、これらの要件の確認も大事です。

国土交通省が取り組む住宅のゼロ・エネルギー化推進事業

国土交通省が取り組む住宅のゼロ・エネルギー化推進事業では、中小工務店を対象に支援を行っているので、個人向けのネット・ゼロ・エネルギー・ハウス支援事業とは異なります。
しかし、政府がゼロエネルギー住宅の実現に挑戦しているのは確かで、2つの補助金制度からは本気度が窺えます。
住宅をZEH仕様にすると、光熱費が抑えられる上に快適な住環境が実現します。
光熱費が抑えられる理由は換気や断熱の効率化で、少ないエネルギーでも快適な室温を保てることにあります。
夏の冷房も冬の暖房も最小限で済みますから、長い目で見ると光熱費がかなり節約できることになりますし、維持コストを掛けずに快適性が続きます。
確かに導入にはコストが掛かりますし、元を取るまでには時間が掛かりますが、それでも導入を前向きに検討する価値は十分です。

高齢者のヒートショックのリスクが減らせる

住宅全体の温度変化が小さくなりますから、いわゆる高齢者のヒートショックのリスクが減らせるので、少子高齢化が進んでいる日本にとって朗報です。
ヒートショックは、部屋ごとの温度差で心臓に急激な負担が掛かるのが問題ですから、温度差が小さくなるゼロエネルギーはまさに住宅の理想形です。
温度変化は若い人にとっても負担となりますし、体調を崩したり健康や美容にも良くないといった問題があります。
その点、ZEHで高断熱仕様の住宅にすれば、窓付近の足元がひんやりとしたり、ドアを開けた瞬間に冷たい空気が流れ込むというような悩みが解消します。
夏場も蒸し暑さを避けて、カラッとした快適な住環境で過ごせるようになりますから、日本の気候に適した住宅だといえるでしょう。

まとめ

今後日本はますます気候変動が進み、冷暖房費が増える可能性があるので、将来を考えて早めに対処したり対応を済ませたいところです。
その対応の最適解になり得るのがこのZEHで、現在注目が高まっていますし、新築を検討する場合に検討に加えられる要素の1つとなっています。

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